「センス」とは相手と状況を「見分ける能力」のことです。そして、相手と状況は常に変化し、多様な対応力が求められます。秘書の仕事においては、上司や上司を取り巻く周囲の人とのコミュニケーションによって仕事の生産性が大きく影響することは言うまでもありません。本講座は、ビジネス・コミュニケーションの目的達成をしていくために不可欠となる基本的な「6つの力」に加え、価値判断や考え方の異なる相手と満足のいく合意を形成していくためのコミュニケーション・センスの勘所を習得していきます。基本の「聞いて・伝えて・動かす」メソッドと3つのステップを初級・中級・上級に分けて、6分割にして、研修・講演で30年以上の実績を持つ櫻井弘講師が直接指導します。人間関係づくりのための「聴く力・問う力」、そして相互の理解を促進するための「伝える力・表す力」、さらに相手を説得するための「動かす力・調整する力」のスキルを実習中心で楽しく学べ、すぐに実践できる櫻井メソッド満載の講座です。今年度の講座では各回でオンラインでの効果的な話し方のコツについても具体的なアドバイスをいただきます
詳細
日時 | 初級①【聴 く 力】 (傾聴力)2022年10月18日(火)15:00~17:00 初級②【問 う 力】 (質問力)2022年10月25日(火)15:00~17:00 中級①【伝える力】 (説明力)2022年11月 2日(水)15:00~17:00 中級②【表 す 力】 (表現力)2022年11月15日(火)15:00~17:00 上級①【動かす力】 (説得力)2022年12月13日(火)15:00~17:00 上級②【調整する力】(交渉力)2022年12月20日(火)15:00~17:00 |
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会場 |
【オンライン概要】 オンラインセミナー(Zoomによる配信)※Zoomアプリのダウンロードが必要です。 PC、スマートフォン、タブレット等にインストールした上でご受講ください。 お申込みいただく際のメールアドレスの他に受講用のメールアドレスを必ずお知らせください。 ■ご入金確認後、開催日近くなりましたらZoom接続用URLを登録いただいた「受講用メールアドレス」にお送りいたします。 ■迷惑メール対策等でメールが正しく届かない場合は設定をご確認ください。 ■ご不明な点等ございましたら事務局(03-5772-0701)までご連絡ください。 |
プログラム |
上級① 【動かす力】(説得力) 上級① 【動かす力】(説得力) |
受講料 | ■ 会 員=12,000円 ■ 一 般=17,000円 (税込み・各一回) 6回一括でお申込み(お振込み)場合は以下の割引価格となります。 ■ 会 員=60,000円 ■ 一 般=84,000円 |
講師プロフィール
櫻井 弘
(株)櫻井弘話し方研究所 代表取締役。日本秘書協会認定講師。金融、製薬、IT、サービス、
メーカーなどの民間企業や、人事院、自治大学校、市町村アカデミーなどの官公庁、時事通信、日本能率協会、東京商工会議所など各種団体でコミュニケーションに関する研修を手がけ30年以上、研修先は全国約2,000以上の団体におよぶ。プレゼンテーションや説明力のわかりやすい指導に定評がある。オリジナル研修資料と講師の著書の活用。ベストセラー「話す力が面白いほどつく本』(三笠書房)を始め80冊以上出版。累計売り上げ180万部超。
お申し込みについて
各セミナーの申し込みフォームよりお申し込みください。
また、FAX、郵送によるお申し込みも受け付けております。
以下のPDFをダウンロード、出力のうえ、必要事項を記載してお送りください。(クレジットカードでの支払いは除く)
セミナー申込書(PDF:282KB)
受講料のお支払い(クレジットカードでの支払いは申込フォームよりお願い致します。)
銀行振込または郵便振替にてセミナー前日までにお振り込みください。振込手数料はご負担ください。
オンライン講座については受講用URLを送付の為3日前までのお振込みをお願い致します。(土日祝を除く)
みずほ銀行 八重洲口支店 当座 0116029 シャ)ニホンヒショキョウカイ
郵便振替 00170-6-56578 (通信欄にセミナーと明記してください。)
なお、お振り込みの控えをもって領収書にかえさせていただきます。
セミナー受講のキャンセルについて
必ず日本秘書協会 事務局まで電話(03-5772-0701)またはメール(jsa@hishokyokai.or.jp)にてご連絡ください。
開催日の3日~2日前までのお取り消しは受講料(消費税込み)の30%をキャンセル料として申し受けます。
開催日の前日、当日のお取り消しの場合は受講料の全額を申し受けます。なお、返金額はすべて振込手数料を差し引いた金額とします。
秘書関係者外のセミナー受講について
当セミナーは基本的に、秘書、秘書的業務従事者、元秘書などを対象としており、コンサルタント会社、秘書的業務の教育ビジネス従事者や執筆者は、参加をお断りをする事があります。
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